募集が終了したコンテスト

※応募受付が終了しました

「えちご想発xTECH」(ICTビジネスアイデアコンテスト2022 in 新潟)

募集概要

IoT、AI、ビッグデータ、XR、5Gなど、ICT分野の世界的潮流が生まれる中、これらを利用した新ビジネスの創出や、課題解決の手法を変革する可能性を有しています
こうした中、革新的アイデアによる新ビジネスやサービス創出による新潟県の活性化や社会の課題解決に取り組むような、ICTを活用した事業を志す高校生、高専生、専修学校生、大学生、大学院生など次世代人材の発掘・育成をサポートします

特定非営利活動法人にいがた地域情報化推進協議会[ICTえちご応援隊](代表理事 佐藤 幹生)は、信越情報通信懇談会(会長 不破 泰 信州大学理事・副学長)との共催で、ICT未来を担う人材の発掘・育成を支援し、地域に新たな価値を創造することで、経済活性化、様々な課題解決に貢献するアイデアと技術・サービスを競う場として「えちご想発xTECH」(ICTビジネスアイデアコンテスト2022 in 新潟)を開催します

提出物

課題テーマ:「Creating a future with ICT(ICTで拓く未来)」「Challenge to create new value(新たな価値を生み出す挑戦)」

・ICTを用いて自ら開発する意思のあるサービスやアプリ・機器のアイデアとビジネスプラン、及び作品の提出
 作品は最終審査発表会までに用意してください(作品は完成品である必要はありません)
・アイデアとビジネスプランのみでも可とするが、実体化するまでのの道筋を提示すること

•1チームにつき1作品の応募
•申込み後のビジネスプランの変更、チームメンバー・人数の変更を認める
•ビジネスプランシートの提出締切後の作品内容の変更は不可
•指導教諭は複数チームの指導が可能
•複数校(複数キャンパス含む)の学生による混成チームも可能
•同一学生の複数チーム参加は不可(学生の重複は禁止)

優秀作品には、賞状・副賞を授与、奨励賞には、賞状を授与します。
・グランプリ (1賞)
・優秀賞   (複数の部門賞)
・奨励賞

◎「起業家甲子園」への挑戦権獲得の可能性も!
本コンテストは、国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)が毎年3月に東京にて開催している「起業家甲子園」と連携しており、優秀者は「起業家甲子園」への挑戦権を獲得できる可能性があります。
http://www.nict.go.jp/venture/

参加資格

応募の時点で、新潟県の大学及び高等専門学校並びに高等学校、専修学校等に在籍する方からなるチーム(グループまたは個人)

参加方法

<提出物>
・エントリーシート
・ビジネスプランシート
・作品説明資料(様式自由)

※必要書類は公式サイトよりダウンロードしてください。

<応募方法>
①「エントリーシート」を2022年10月11日までに事務局宛へ電子メールにて提出してください。
 ※提出後、事務局から受領の返信メールが返信されます。返信が届かない場合は事務局までお問い合わせください。

②エントリーしたチームは、
 「ビジネスプランシート」と「添付資料」(自由形式)を、2022年10月11日までに事務局宛へ電子メールにて提出してください。

参加費用

無料

結果発表

最終審査発表会:2022年11月23日(水・祝)

発表会会場:Startup Niigata at PLAKA(SN@P)
     (新潟県新潟市中央区天神1-1 PLAKA3 1階)

応募受付〆切

2022年11月8日 (火) まで

お問い合わせ・提出先

<公式サイト 参加申し込み・問い合わせ先>
えちご想発xTECH 事務局 宛
Email : contest_atmark_ict-echigo.jp

※スパムメール対策のため「@」を「_atmark_」と表示しております。

※1 問い合わせの際は、必ず指導教諭を介して行なって下さい。その際には、教諭の所属と名前を必ず明記して下さい。所属や名前が記載されていない場合は、回答できないこともあります。
※2 締め切り後に届いたご質問に関しては回答できません。
※3 ご質問は、電話・FAXではお受けできません。

主催

NPOにいがた地域情報化推進協議会 [ICTえちご応援隊]

出典:http://www.ict-echigo.jp/news/public/detail/ID/185/td/

コンテスト、アワード等の趣旨やイメージが明確に伝わるように、公式サイトの画像を一部引用させていただく場合があります。
掲載をご希望でない場合は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。

※本連盟は、経済産業省「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」が取りまとめた「Society5.0を見据えた中高生等のデジタル関連活動支援の在り方提言」(2022.3.31)の社会実装を担うものです。
詳しくはこちら(経済産業省ウェブサイト)
経済産業省