【全国の高校生等へ無償提供】情報I・情報II対応の探究学習教材「スペースブロック」

AVAD×デジ連

※本企画ではソフトウェアのみの無償提供となります。発展としてマイコンボード等のハードが必要な場合は別途ご購入ください。

教育機関向けSPACEBLOCK(スペースブロック)スタータープランアカウントを使って、プログラミング、コンテンツ制作、データの活用・分析などが実践的に学べます。

株式会社AVADがデジ連を通じて、全国の高等学校をはじめとする教育機関を対象に、「総合的な探究の時間」や「情報Ⅰ・情報Ⅱ」に対応した探究学習教材「 SPACEBLOCK®(スペースブロック)」の教育機関向けスタータープランアカウントを2024年度は無料にて提供します。
スペースブロックを使って、情報I・IIに対応した情報のデジタル化やプログラミングによるコンテンツ制作、データの活用・分析、課題解決・探究活動のプロセスについて学び、学んだ情報技術より身近な課題から地域・社会課題を自ら見いだして、解決する力を養うことができます。 是非、この機会にスペースブロックを教育現場におけるデジタル探究活動にお役立てください。

2024年度募集(利用期間:2024.4.1〜2025.3.31)

※お申し込みは、学校単位(団体単位)となります。申込規約をご覧ください。

SPACEBLOCK®(スペースブロック)とは

スペースブロックは「自分で学び、自分で理解していく」という国産・特許取得済み(特許第7444407号)探究学習・プログラミング教材。WEBブラウザから動作するので環境設定やインストールが不要で、ブロックを組み立てるように直感的にプログラミングができるので専門知識がなくても、だれでも簡単に情報技術を探究活動に活かすことができます。

spaceblock
※本企画ではソフトウェアのみの無償提供となります。発展としてマイコンボード等のハードが必要な場合は別途ご購入ください。

企画概要

  • 企画内容:スペースブロックスタータープランのアカウントを全国の高校生等に無償提供します。※本企画ではソフトウェアのみの無償提供となります。発展としてマイコンボード等のハードが必要な場合は別途ご購入ください。
  • 申込方法: 専用のフォームから申込申請を行う
  • 申込条件:お申し込みは学校単位(団体単位)となります。学校代表1名のデジ連一般会員(法人等)への登録を行っていただきます。※デジ連一般会員(法人等)登録は、本企画の無料申込フォームからエントリーされた時点で登録されます。
  • 申込対象:高等学校、高等専門学校(通信制・支援学校・フリースクールも含みます)、および小学校・中学校・大学
  • 費  用:無料
  • 利用資格:お申し込みいただいた学校の生徒・教員
  • 利用期限:2025年3月31日まで
  • 利用方法: 簡易マニュアルをご参考ください。
  • その他留意点については、申込規約をお読みください。

スペースブロックの特長の解説など

●情報Iでの活用

情報のデジタル化やコンピュータとプログラミングを基礎から学ぶことができます。例えば画素の理解のためにテキストや画像をドット化しての分析や、ホワイトボード機能でフローチャートを作成しその通りにプログラムを作成することも可能です。

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●情報IIでの活用

プログラミングによるコンテンツ制作、データの活用・分析など、探究活動に必要なツールとしても活用できます。例えばプログラミングによるアート作品の作成や、プログラミングによるデータの作成・分析。またスプレッドシート機能によってデータの整理・グラフ化からCSV入出力などデータの利活用も可能です。

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●理解度に合わせた学びの提供

ブロックプログラミングで作成したプログラムをテキストプログラミングで表示することも可能で、理解度によってプログラミング方法を切り替えることが可能です。またコンソールへの出力、プログラミング実行箇所のハイライトや実行速度の調整など学ぶため補助となるデバッグ機能も豊富です。

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●初心者でも安心

プログラム初心者でも、穴抜け問題のプログラミングドリル(経済産業省マナビDX登録)によってプログラミングの基礎から段階的に学ぶことが可能です。またタイピング機能も搭載しているため、コンピュータに不慣れな方でも安心して学ぶことができ情報能力を総合的に高めることが可能です。

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●発展的な探究活動

スペースブロックは情報技術を簡単に学び、形にできるので文理問わず創造的なアイデア創出をサポートし、探究活動の幅を広げることができます。また発展として作成したプログラムは専用マイコンボードを使うと、そのまま”モノづくり”に活用ができます。例えばスペースブロックとセンサを使ってデータを取得・分析し、スペースブロックで作った課題解決のプロトタイプ作品と一緒に実演を交えたポスター発表をすることも可能です。

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教育機関向けスタータープラン簡易マニュアル

詳しく知りたい方は下記をご覧ください。

簡易マニュアル

スペースブロックを高等学校の授業等で実践した事例

●「地域農業の課題解決」と「プログラムの活用」
北海道岩見沢農業高等学校の事例

【概要】
北海道農業の課題解決をテーマに授業とからめて、地域課題に即したプログラミング学習やSTEAM学習に利用。 スペースブロックのプログラミングドリルを使ったプログラミング基礎演習から、LEDやセンサモジュールなどを使ったプログラミングによるモノづくりを実施後、「地域農業の課題解決」と「プログラムの活用」をテーマにした装置のプロトタイプ制作に取り組んだ。

【地域課題のテーマ】
地域農業の課題解決として以下がテーマとして挙がった。
①過湿畑における地下水位、土壌水分のモニタリングと活用方法
②野生動物(アライグマ)による食害対策ツール
③タマネギにおける光と色を活用した害虫防除ツール

②で匂いによる撃退を解決案として赤外線センサによって動物が通ると自動開閉するボックスを作成し、中に害獣が嫌がる匂いがする物を入れたプロトタイプを作成した。

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●都市型農業のブランド化
兵庫県立長田商業高等学校の事例

【概要】
長田商業高等学校の生徒が運営する株式会社NAGAZONのプロジェクトの一つとして校内の空き地や屋上でハーブを栽培し、ドライハーブやオイルといった商品展開。ハーブ栽培の給水にスペースブロックと水位センサ、土壌の水分センサ、気温センサ、照度センサを用い条件を設定し、適切な水やりの自動化に取り組んだ。 ハーブ販売時の店頭PRとしても、スペースブロックを利用したLEDアニメーションなどを利用。

【具体的な取り組み内容】
①プログラミングの基本学習
②ハードの設計
③ソフトウェアと組み合わせた試作
④農園の実態に合わせた改良

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※お申し込みは、学校単位(団体単位)となります。申込規約をご覧ください。

申込の流れ

  • 専用のフォームから、必要事項を記入しお申し込みください。※お申し込みは学校単位(団体単位)となります。学校代表者(1名)がお申し込みください。 ※お申し込みが完了した時点で、デジ連一般会員に登録されます。
  • お申し込みが完了しましたら、登録いただいたメールアドレスにご連絡いたします。
  • ご提供に向けて、アカウント発行のお手続きをご案内いたします。
  • ※Googleアカウントをお持ちの場合、お持ちのGoogleアカウントでスペースブロックにログインしてご利用いただくよう設定することも可能です。(SSO:Single Sign On)

よくあるご質問

Q. 個人で申込できますか?
 A. 本企画の申込は学校単位(団体単位)となりますが、教職員向けのサンプルアカウントの発行も可能ですのでお問い合わせください。

Q. 生徒全員の個人情報を登録しないと使用できませんか?
 A. アカウント発行するために利用者のお名前が必要となります。提供が難しい場合はご相談ください。

Q. Googleアカウントでログインすることはできますか?
 A. はい、可能です。お持ちのGoogleアカウントでスペースブロックにログインしてご利用いただくよう設定も可能です。(SSO:Single Sign On)

Q. 利用にあたって、インストールの必要はありますか?
 A. WEBブラウザを使ったサービス提供なので、インストールは不要です。

Q. プログラミング初心者でも使えますか?
 A. 使用できます。ブロックを組み立てるように直感的にプログラミングができるため、専門的な知識は不要です。

Q. 費用はかかりますか?
 A. 不要です。本企画での提供機能は全て無料でご利用いただけます。もしプランのアップグレードやデバイス購入が必要な場合は別途ご案内となります。

Q. 利用方法の参考はありますか?
 A. 簡易マニュアルをご参考ください。

Q. 無償提供にマイコンボード等のハードは含まれますでしょうか?
 A. 本企画ではソフトウェアのみの無償提供となるため含まれません。発展としてマイコンボード等のハードが必要な場合は別途ご購入ください。

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スペースブロックについて
探究的な学び支援補助金2023効果報告レポート
スペースブロック公式サイト

スペースブロックに関するお問い合わせ先

お問い合わせフォームからご質問ください。

※お申し込みは、学校単位(団体単位)となります。申込規約をご覧ください。

※本連盟は、経済産業省「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」が取りまとめた「Society5.0を見据えた中高生等のデジタル関連活動支援の在り方提言」(2022.3.31)の社会実装を担うものです。
詳しくはこちら(経済産業省ウェブサイト)
経済産業省