募集が終了したコンテスト

※応募受付が終了しました

第12回 プロジェクションマッピング国際大会 1minute Projection Mapping Competition

募集概要

「1minute Projection Mapping Competition」は世界最大級の国際大会!
各国から集まるハイレベルで個性豊かな作品を国内で唯一、一度に見ることができる世界最大級のプロジェクションマッピング国際大会です。
昨年第11回大会では、世界58の国と地域から、281組ものエントリーが寄せられました。
上位入賞者が世界を舞台に活躍する足掛かりになる本コンペティションは、クリエイターから熱い注目を集める非常に影響力のある映像祭典です。

昨今は生成AIによる映像を用いたコンテンツも数々現れるようになり、昨年度は生成AIを使用した作品が初めてグランプリを受賞。
いま成熟期を迎えているプロジェクションマッピングは次の表現、新たな方向性が求められていると感じております。

皆さんにはテーマに添いながら、次時代を感じる作品や新たな表現を探求・創造していただくことを期待しています。

提出物

制作テーマ『Mirror:鏡』に沿った映像作品を募集

<一次審査用の提出映像データ>
エントリーされた方に、事務局よりテンプレートデータ「制作用映像フォーマット(2D&3D)」を配布します
配布テンプレートを、制作用コンポジションとして使用ください
(配布資料の転送や転載、他者へ公開等の二次利用を禁じます)

・エントリー番号と映像の長さのみが表示の状態で映像を提出
・ラフ、静止画、絵コンテなど未完成状態は一次審査対象外の場合あり
・コンテンツ長さ:1分~1分59秒
・フレームレート:30/fps
・映像形式:h264、mp4推奨、音声埋め込み(WAV、mp3)
・解像度:1920×650 pixel
・映像データのファイル名:エントリーナンバー_提出日.mp4 (例) 001_20240509.mp4

※その他詳細と「最終納品(投影)用の提出映像データ」は、公式サイトを確認ください

上位入賞者が世界を舞台に活躍する足掛かりになる本コンペティションは、クリエイターから熱い注目を集める非常に影響力のある映像祭典です。
今回は以下の賞をご用意しております。

■グランプリ
200万円、トロフィー、副賞、次回大会でのゲスト作家として招聘

■準グランプリ
50万円、トロフィー、副賞

■第3位
20万円、トロフィー、副賞

■第4位
10万円、トロフィー、副賞

■オーディエンス賞
10万円、トロフィー、副賞

※ファイナリストには、イベント来場にあたり1名分の渡航・滞在費補助を予定しております(2泊3日/上限あり)

参加資格

不問

参加方法

以下の手順でご応募ください。

1.公式サイト「応募はこちら」フォームより、必要事項を記入の上、エントリーください。
エントリーされた方に、制作用のテンプレートデータとその他の書類を配布します。
(エントリー締切:2024年7月9日)

2.エントリーされた方にお送りするメールに記載している「作品応募フォーム」に、作品をアップした共有用URLを記入ください。
※作品をインターネット上の共有サーバ等にアップし、その共有用URLを作品応募フォームに記入ください。


参加費用

無料

結果発表

■エントリー締切
2024年7月9日

■一次審査用映像データ納品
2024年7月23日

■一次審査
2024年7月24日~

■ファイナリスト作品発表
2024年8月上旬を予定
決定次第、全応募者へメール通知・公式サイトへ告知

■最終映像データ納品
2024年8月25日

■ファイナリスト作品上映及び審査結果発表
2024年9月14日~2024年9月16日

※会場やイベントの都合で各日程は変更になる場合があります。

応募受付〆切

2024年7月9日 (火) まで

お問い合わせ・提出先

1minute Projection Mapping Competition 事務局(一般財団法人プロジェクションマッピング協会内)

公式サイト「お問い合わせフォーム」から問い合わせください。

<お問い合わせフォーム>
https://1minute-pm.com/contact/

主催

一般財団法人プロジェクションマッピング協会

出典:https://1minute-pm.com/

コンテスト、アワード等の趣旨やイメージが明確に伝わるように、公式サイトの画像を一部引用させていただく場合があります。
掲載をご希望でない場合は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。

※本連盟は、経済産業省「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」が取りまとめた「Society5.0を見据えた中高生等のデジタル関連活動支援の在り方提言」(2022.3.31)の社会実装を担うものです。
詳しくはこちら(経済産業省ウェブサイト)
経済産業省