募集が終了したコンテスト
※応募受付が終了しました
MOS世界学生大会 2023
募集概要
2023年7月にアメリカで開催されるMOS世界学生大会 2023の参加申込み受付をおこなっています。
MOS世界学生大会は、高校生以上の学生を対象に「マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)」を通して、社会人として必要なスキルを身につけ、さらに卒業後には、国際的に活躍できる人材育成を目的として開催している、世界規模のパソコン大会です。
MOSの資格試験に合格するだけで、誰もがこの大会にエントリーできます。
日本代表になると、世界各国から選出された代表者たちと大会専用試験を受けて、エクセル・ワード・パワーポイントのスキルを競います。
皆様のご参加をお待ちしております。
提出物
エントリー時、公式サイト「世界学生大会お申込みフォーム」へ入力いただいた情報を元に選考します。
※入力内容に誤りがあった場合、エントリーは無効となります。
<参加申込対象のMOS試験科目>
・Word 2019、Excel 2019、PowerPoint 2019(実施バージョン:Office2019)
・Word 2016、Excel 2016、PowerPoint 2016(実施バージョン:Office2016)
*試験のレベル(一般 / 上級)は不問。
*対象試験は変更になる可能性もあります
※参加申込対象の受験期間は、2022年4月1日~2023年3月31日です。(この期間以外の受験日はエントリー無効)
賞
MOS世界学生大会 2023の「日本代表」に進呈されるもの
・2023年7月の世界学生大会決勝戦出場権利
・羽田空港または成田空港から大会会場までの往復航空券
・現地での宿泊費
参加資格
・2022年4月1日~2023年3月31日にマイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)に合格した方
・受験時に大学、短期大学、専門学校、高等学校、高等専門学校、高等専修学校に在籍する学生
※但し、2023年8月時点で上記の教育機関に在籍学生するない場合(卒業・就職・大学院へ進学等)または、23歳以上の場合、日本大会での受賞対象にはなりますが、日本代表として決勝戦に出場することはできません。
参加方法
公式サイト「世界学生大会お申込みフォーム」より、必要事項を入力しお申込みください。
(申込締切日時:2023年4月3日(月) 午前11時)
・参加申込みをする試験の「試験結果レポート」に記載されている通りの「氏名」「取得科目」「受験日」を入力ください。
※入力内容に誤りがあった場合、エントリーは無効。
・入賞者には、入力いただいた「メールアドレス」「電話番号」宛に連絡します。連絡先入力に間違いがないか必ず確認ください。
・学校名は、申込時に在籍している学校名を記載。
・同じ科目を再度、受験して申込みする際は、試験ごとに申込みください。その際は成績が良い方の試験結果が選考対象。
・複数科目、バージョンでの申込みも可能。別の試験科目やバージョンで申込む際は、試験ごとに申込みください。
・マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)受験時にかかった時間及び、点数の公表はしないこと。
参加費用
無料
※決勝戦に出場する際の、海外渡航に必要な手続き(パスポート手配・保険加入等)の諸経費、渡航に伴う諸税、現地での個人的な費用、羽田空港または成田空港までの諸経費等は、参加者ご自身の負担となります
結果発表
●1次選考・入賞者決定:2023年4月中旬
得点とエントリー内容で選考
※選考結果は本人、在籍する学校または受験した試験会場に連絡します
●2次選考・日本代表決定:2023年4月~5月中旬
書類選考(小論文、成績証明書 等)
Skype面接
<日本代表に進呈されるもの>
・世界学生大会決勝戦出場権利
・羽田空港または成田空港から大会会場までの往復航空券
・現地での宿泊費
●日本代表&入賞者発表会:2023年6月下旬
場所:東京都
対象者:日本代表/入賞者/教育機関の方
●決勝戦:2023年7月下旬~8月中旬頃
場所:米国
決勝戦の内容:参加申込をした受験科目のOffice2016またはOffice2019バージョンで大会用試験を受験
※予告なく大会内容が変更となる場合があります。最新情報は大会公式サイトでご確認ください。
応募受付〆切
2023年4月3日 (月) まで
お問い合わせ・提出先
世界学生大会事務局
competition @odyssey-com.co.jp
※ @を半角にしてメール送付してください。
主催
株式会社 オデッセイ コミュニケーションズ
出典:https://mos.odyssey-com.co.jp/competition/2023/flow.html
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※本連盟は、経済産業省「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」が取りまとめた「Society5.0を見据えた中高生等のデジタル関連活動支援の在り方提言」(2022.3.31)の社会実装を担うものです。
詳しくはこちら(経済産業省ウェブサイト)