募集が終了したコンテスト

※応募受付が終了しました

MOS世界学生大会 2024

募集概要

2024年7月にアメリカで開催される「MOS世界学生大会 2024」の参加申込み受付をおこなっています。

MOS世界学生大会は、高校生以上の学生を対象に「マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)」を通して、社会人として必要なスキルを身につけ、
さらに卒業後には、国際的に活躍できる人材育成を目的として開催している、世界規模のパソコン大会です。
米国決勝戦の1位賞金は8000ドル(約100万円)です。
MOSの資格試験に合格するだけで、誰もがこの大会にエントリーできます。
日本代表になると、世界各国から選出された代表者たちと大会専用試験を受けて、エクセル・ワード・パワーポイントのスキルを競います。

提出物

以下対象MOS試験の「試験結果レポート」
※申込み時、公式サイト「世界学生大会お申込みフォーム」にて、レポートに記載されている通りの内容を入力すること。

<参加対象のMOS試験科目>
・Word 365、Excel 365、PowerPoint 365(実施バージョン: Microsoft 365 Apps)
・Word 2019、Excel 2019、PowerPoint 2019(実施バージョン:Office2019)
・Word 2016、Excel 2016、PowerPoint 2016(実施バージョン:Office2016)
※ 試験のレベル(一般 / 上級)は問いません。
※ 対象試験は変更になる可能性もあります。

賞金:
1位 8,000ドル
2位 4,000ドル
3位 2,000ドル

参加資格

・2023年4月1日~2024年3月31日にマイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)に合格した方
・受験時に大学、短期大学、専門学校、高等学校、高等専門学校、高等専修学校に在籍する学生
※2024年8月時点で上記教育機関に在籍していない場合(卒業・就職など)、または、2024年12月31日時点で22歳以下でない場合、日本大会での受賞対象にはなるが日本代表として決勝戦に出場することは不可。

参加方法

公式サイト「世界学生大会お申込みフォーム」より、必要事項を入力してお申込みください。
(申込締切日時:2024年4月1日(月) 午前11時)

<世界学生大会お申込みフォーム>
https://mos.odyssey-com.co.jp/competition/2024/entry.html

※エントリー時、公式サイトに入力いただいた情報を元に選考。
※入力内容に誤りがあった際、エントリーは無効。
・学校名は、申込時に在籍している学校名を記載。
・同じ科目を再度受験して申込みする際は、試験ごとに申込みください。その際は成績が良い方の試験結果が選考対象。
・複数科目、バージョンでの申込みも可能。別の試験科目やバージョンで申込む際は、試験ごとに申込みください。
・マイクロソフト オフィス スペシャリスト(MOS)受験時にかかった時間及び、点数の公表はしないこと。

参加費用

無料
※決勝戦に出場する際の、海外渡航に必要な手続き(パスポート手配・保険加入等)の諸経費、渡航に伴う諸税、現地での個人的な費用、羽田空港または成田空港までの諸経費等は、参加者ご自身の負担となります。

結果発表

●1次選考・入賞者決定:2024年4月中旬
 得点とエントリー内容で選考
 ※選考結果は本人、在籍する学校または受験した試験会場に連絡

●2次選考・日本代表決定:2024年4月~5月中旬
 書類選考(小論文、成績証明書 等)
 オンライン面接
 <日本代表に進呈されるもの>
 ・世界学生大会決勝戦出場権利
 ・羽田空港または成田空港から大会会場までの往復航空券
 ・現地での宿泊費

●日本代表&入賞者発表会:2024年6月4日
 開催:東京都
 対象者:日本代表/入賞者/教育機関の方

●決勝戦:2024年7月28日~7月31日
 場所:米国 アナハイム(カリフォルニア州)
 決勝戦の内容:参加申込した受験科目のOffice2019又はMicrosoft 365 Appsバージョンで大会用試験を受験

※予告なく大会内容が変更となる場合があります。最新情報は大会公式サイトでご確認ください

応募受付〆切

2024年4月1日 (月) まで

お問い合わせ・提出先

世界学生大会事務局
competition 【@】odyssey-com.co.jp

※ @を半角にしてメール送付してください。

主催

株式会社 オデッセイ コミュニケーションズ

※本連盟は、経済産業省「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」が取りまとめた「Society5.0を見据えた中高生等のデジタル関連活動支援の在り方提言」(2022.3.31)の社会実装を担うものです。
詳しくはこちら(経済産業省ウェブサイト)
経済産業省