募集が終了したコンテスト

※応募受付が終了しました

第7回 中高生情報学研究コンテスト

募集概要

情報処理学会では、第87回全国大会で、第7回目となる「中高生情報学研究コンテスト」を開催します。

高校生なら「情報」、中学生なら「技術・家庭」技術分野「情報技術」に沿った探究活動など、日頃の情報学分野での学習成果のポスター発表を大募集します。

募集テーマは、高等学校共通教科情報科および中学校技術・家庭科技術分野「D情報に関する技術」の趣旨に即した分野です。

皆様のご応募をお待ちしております。

提出物

<募集テーマ>
高等学校共通教科情報科および中学校技術・家庭科技術分野「D情報に関する技術」の趣旨に即した以下の分野

①情報技術による問題解決
②情報倫理とセキュリティ
③情報システムとプログラミング
④情報通信ネットワークとコミュニケーション
⑤情報管理とデータベース
⑥情報活用とデータサイエンス
⑦情報デザインとコンテンツ

<提出書類>
■ブロック大会(オンライン開催)
・ポスター (オンライン掲示用にA4のPDFにしたもの)
・400字の説明テキスト
・1分程度の説明動画

■全国大会(現地開催)
・ポスター A0サイズに印刷した1枚を持参

※期限まではマイページから何度でも更新できます
※その他詳細は、公式サイトをご確認ください

各賞は全国大会にて発表します。

■中高生研究賞最優秀賞・文部科学大臣賞(1件)  
■中高生研究賞優秀賞(最優秀賞とあわせて3件以内)  
■中高生研究賞奨励賞(数件)

これ以外にも賞を設けることがあります。
中高生研究賞最優秀賞、および優秀賞を受賞したチームは、若手奨励賞候補として推薦されます。

※発表へのコメントは一般公開します
※参加チームのメンバー全員に参加証明書を発行します


<全国大会 参加(観覧)費用について>
中高生情報学研究コンテストは、情報処理学会第87回全国大会併催の参加費無料のセッションです。
参加を希望する発表者、責任者・父母・学校関係者(職員・生徒)の方々は、無料でご参加いただけます。

第87回全国大会に参加申込をすると、他の無料のイベント企画も聴講できます。

参加資格

●中学生や高校生、高専生(3年まで)で構成されたチーム(4名以下)でご応募ください
●保護者または指導者など責任者が必要です
●チームメンバーの少なくとも1名は情報処理学会ジュニア会員であること。ジュニア会員は会費無料(大学3年生まで会費無料)

参加方法

公式サイト内「参加申込の流れ」から「申し込みボタン」をクリックし、必要項目を情報を入力してお申込みください。

申込が完了すると「連絡者」と「責任者」の両方に、件名が「第7回 中高生情報学研究コンテスト応募申込」のメールが届きます。
※メールの中にマイページのリンクとパスワードが書かれていますので、忘れないようにしてください。
(申込締切:2024年10月31日 正午まで)


<ブロック分けについて>
上記申込時に、登録した発表者1の学校所在地で決定します(自宅所在地ではありません)
※各ブロック分けの詳細は、公式サイトをご確認ください

参加費用

参加費は無料
(交通費、宿泊費は参加者負担)

結果発表

■申込締切:2024年10月31日 正午まで
※申込多数の場合は早期に締め切ります

■ポスター締切:2024年11月15日 正午まで

■ブロック大会:2024年12月14日~12月22日(オンライン開催)
ブロック大会を勝ち進んだチームは、立命館大学で行われる全国大会に出場できます
※各ブロックの大会日程は、公式サイトをご確認ください

■全国大会:2025年3月15日(会場:立命館大学 大阪いばらきキャンパス)

応募受付〆切

2024年10月31日 (木) まで

お問い合わせ・提出先

一般社団法人情報処理学会 中高生情報学研究コンテスト
〒101-0062 
東京都千代田区神田駿河台1-5 化学会館4F

<お問い合わせフォーム>
https://www.ipsj.or.jp/event/taikai/87/87PosterSession/form/PosterSession_question.html

主催

一般社団法人 情報処理学会 情報処理教育委員会・初等中等教育委員会

出典:https://sites.google.com/view/87postersession

コンテスト、アワード等の趣旨やイメージが明確に伝わるように、公式サイトの画像を一部引用させていただく場合があります。
掲載をご希望でない場合は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。

※本連盟は、経済産業省「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」が取りまとめた「Society5.0を見据えた中高生等のデジタル関連活動支援の在り方提言」(2022.3.31)の社会実装を担うものです。
詳しくはこちら(経済産業省ウェブサイト)
経済産業省