募集が終了したコンテスト

※応募受付が終了しました

長井DXコンテスト2025 DXアイデア部門[次世代の部]

募集概要

長井市では、「デジタル技術を活用した地域課題解決アイデアの創出と支援」と「地域内DX人材の育成」を図るため、長井DXコンテストを開催します。

DXアイデア部門の「次世代の部」では、高校生以下を対象とした、比較的実現の可能性が高く、若者ならではの自由なデジタル活用アイデアを募集します。

提出物

下記募集内容のアイデアを当サイト「参加方法」欄に記載の手順で、申込後にエントリーシートをご提出ください。

<募集内容>
■DXアイデア部門[次世代の部](高校生以下)

◎アイデアの条件
・若者ならではのデジタルを活用した自由なアイデアであること
・比較的実現の可能性が高いもの
※他のコンテストで受賞歴がある場合、その詳細を事務局に提示すること(同一のアイデアによる応募は可能)
※公序良俗に反しない事業アイデアであること

※その他ご応募の際は、公式サイト「応募上の注意」をご確認ください

ファイナルイベント(最終審査)において、以下の表彰を行います。

■長井教育会賞
「DXアイデア部門 次世代の部」の中で、審査員の評価が最も高かった1組
(図書カード2万円分)

※他部門の各賞は、公式サイトをご確認ください


<審査観点>
一次審査、最終審査ともに審査観点は以下のとおりです。

①地域性
地域課題解決に資するデジタル技術であること
②実現性
設定課題に対して課題解決手段が適切であり、比較的実現の可能性が高いこと
③期待性
若者ならではの自由な発想や着眼点のあるアイデアであること

参加資格

山形県長井市内外の小中学校および高校に通う者
※書類審査を通過した場合、ブラッシュアップ合宿およびファイナルイベントに参加できること
※オンラインのツール(zoom等)を使ってコミュニケーションが取れること
※コンテストへの出場にあたり氏名と事業名が公表されても問題がないこと

参加方法

以下、①の期限までに公式サイトより申込を完了し、②の期限までにエントリーシートを事務局宛にメール送付ください。

①申込受付
(申込締切:2024年10月31日)

公式サイト内「長井DXコンテスト 参加申込フォーム」をクリックし、必要事項を入力の上お申込ください。
・申込フォームによる申込をもって受付完了とします
・受付後、事務局からメールにて受付完了の旨を連絡します

②「エントリーシート」受付期間
(2024年10月中旬~2024年11月18日)

・申込者に対して、10月中旬を目途に、事務局から電子メールで「エントリーシート」の様式を送付します
・「エントリーシート」については、必要事項を記載のうえ事務局宛へのメール送付をもって提出完了とします
※エントリーにあたって、ご不明な点などございましたら事務局がサポートいたしますので、お気軽にお問い合わせください

参加費用

無料
※応募に係る費用(資料作成費、交通費等)は全て応募者の負担とします

結果発表

■申込受付締切
2024年10月31日

■エントリーシート受付期間
2024年10月中旬~2024年11月18日

■書類審査(一次審査)結果公表
2024年12月上旬頃
事務局からのメール、公式サイト等にて合否を通知
書類審査通過者にのみ、ブラッシュアップ合宿およびファイナルイベントの案内を通知

■ブラッシュアップ合宿
2025年1月18日
会場:タスパークホテル長井
※オンライン参加可能

書類審査通過者が参加し、ファイナルイベントでのプレゼンテーション審査に向け、DXへの理解向上および事業アイデアとプレゼンテーション技法の磨き上げを行う
※書類審査通過者は必須参加

■DXコンテストファイナルイベント(最終審査)
2025年3月8日
会場:タスパークホテル長井

書類審査通過者が事業アイデアをプレゼンテーションし、審査員が審査
※書類審査通過者は必須参加

応募受付〆切

2024年10月31日 (木) まで

お問い合わせ・提出先

長井DXコンテスト事務局(株式会社山形テレビ)

TEL:023-645-1211(平日 9:30~17:30)
メール:nagaidx【@】yts.co.jp
※@を半角にしてメール送付してください

主催

長井市

出典:https://www.yts.co.jp/nagaidx/

コンテスト、アワード等の趣旨やイメージが明確に伝わるように、公式サイトの画像を一部引用させていただく場合があります。
掲載をご希望でない場合は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。

※本連盟は、経済産業省「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」が取りまとめた「Society5.0を見据えた中高生等のデジタル関連活動支援の在り方提言」(2022.3.31)の社会実装を担うものです。
詳しくはこちら(経済産業省ウェブサイト)
経済産業省