[学生が応募できる]募集中のデジタルコンテスト

万博で未来を体験しよう「ビジネス/技術アイデアコンテスト」

募集概要

たくさんの企業が様々な技術を生み出し、それらの技術によって私たちの『現在』が成り立っています。
では、私たちの『未来』に目を向けたとき、新しい技術を体験することで、『未来』を想像することができるのではないでしょうか?

そこで、本コンテストでは参加者に万博会場で『未来をつくる新技術』を体験してもらい、その体験をもとに考えた新しい『ビジネス/技術アイデア』を応募いただきます。
万博チケットは日本弁理士会が手配します!

応募いただいた『ビジネス/技術アイデア』の中から各賞を決定し、表彰します。

提出物

■募集作品・提出物
万博当日の技術体験をもとに創作したビジネス/技術アイデアを募集します。
生み出したビジネス/技術アイデアを、できるだけ具体的に記載し、応募作品として提出いただきます。

■コンテストの流れ
コンテストは、応募から始まり、事前学習、万博当日、事後学習、応募作品提出という流れで進みます。

■最優秀賞
各評価の総合点数が最も高かったグループに授与
賞金 30万円

■優秀賞
各評価の総合点数が2番目に高かったグループに授与
賞金 15万円

■アイデア賞
着眼点等、独創性を重点的に評価
賞金 10万円、5万円

■テクノロジー賞
技術的な進歩を重点的に評価
賞金 10万円、5万円

■ビジネス賞
経済的に効果があるか否かを重点的に評価
賞金 10万円、5万円

■イノベーション賞 
新しさ、有益性を重点的に評価
賞金 10万円、5万円

※賞および賞金は予定となります

参加資格

◎万博当日に万博会場に来場可能(2025年10月3日~10月10日から選択可能)な中学生、高校生、高専生、専門学校生、大学生で構成される3~5人グループが応募可能
◎主に連絡事項を送付するため、各グループに代表者(窓口)の登録が必要
※専門学校生、大学生を含むグループは、代表者は参加する専門学校生、大学生自身でも問題なし。ただしそれ以外のグループは、代表者として教員または保護者を登録する必要あり

参加方法

公式サイト内「応募フォーム」から、必要事項を入力の上、グループ単位でお申し込みください。
(申込締切:2025年5月31日)

■万博会場への来場可能日時について
「応募フォーム」入力時に、万博会場へ来場可能な日時を「2025年10月3日~2025年10月10日」の中から選択できます。
ただし、各開催日に定員数があるため、ご希望の参加日時がある場合はお早めに申し込みください。
希望者が多い日時については抽選になります。

予約日時は、ある程度の申し込み数があった段階で順次決定します。
決定時期は、2025年1月末、2025年3月末、2025年5月末を想定。

予約日時が決定次第、代表者へ連絡いたします。

参加費用

無料

結果発表

■応募締切
2025年5月31日

■事前学習
2025年6月1日~2025年9月19日

■万博当日
2025年10月3日~2025年10月10日
予約した日時に万博会場へ来場
企業や大学の技術で実際に体験した技術について弁理士とワークショップを実施

■事後学習
2025年10月11日~2025年12月9日 ※予定
万博会場で体験した技術から参加者が何を感じ、そこから何を生み出せるか、整理するための動画視聴学習を実施
弁理士のアドバイスも受けられます

■応募作品提出
2025年12月1日~2025年12月10日 ※予定
生み出したビジネス/技術アイデアをできるだけ具体的に記載し提出

■ファイナリスト決定(書類審査会)
2026年1月21日 ※予定

■最終審査会・表彰式
2026年2月21日
審査会場またはオンラインでプレゼンテーションを実施
審査実施後、各賞受賞者を決定

応募受付〆切

2025年5月31日 (土) まで

お問い合わせ・提出先

2025大阪・関西万博対応委員会担当事務局
(株式会社読売エージェンシー大阪内)
TEL:06-6311-5467
Mail:jimukyoku【@】yomiuri-ago.co.jp
※【@】を半角@にしてメール送付ください

受付日時:平日9:30~17:30 (土曜・日曜・祝日・年末年始は休み)

主催

日本弁理士会

出典:https://expo2025-jpaa.jp/

コンテスト、アワード等の趣旨やイメージが明確に伝わるように、公式サイトの画像を一部引用させていただく場合があります。
掲載をご希望でない場合は、お問い合わせフォームよりご連絡ください。

※本連盟は、経済産業省「デジタル関連部活支援の在り方に関する検討会」が取りまとめた「Society5.0を見据えた中高生等のデジタル関連活動支援の在り方提言」(2022.3.31)の社会実装を担うものです。
詳しくはこちら(経済産業省ウェブサイト)
経済産業省